2017年4月に、JPC及びJPC加盟競技団体の組織運営に女性アスリートおよび女性スポーツに関わるコーチ、指導者、役員等の声を有効に活用するとともに、パラリンピックムーブメントを推進することを目的に発足しました。
当委員会では女性アスリートの国際競技力向上に向けた調査研究、女性アスリートや競技団体への教育・啓発活動、子育て支援、各組織との連携・相談体制の構築に向けた事業や、大会での相談窓口設置やメールでの相談を行っています。
JPC女性スポーツ委員会は、女性アスリートの国際競技力向上に向けた調査研究、女性アスリートや競技団体への教育・啓発活動、子育て支援、各組織との連携・相談体制の構築などを目的として事業を行っています。また、大会での相談窓口やメールでの相談を行っています。
相談事例
JPC女性スポーツ委員会では、女性パラアスリートにまつわる
さまざまな情報をまとめたパンフレットを作成しました。
«キッズルーム開設報告»
ジャパンパラ競技大会において、小さなお子様がいる選手・スタッフ等の大会への参加を促進することを目的にキッズルームを設置しています。
●2022ジャパンパラ水泳競技大会における開設報告
«情報提供・共有事業»
JPC女性スポーツ委員会より、月経やパラアスリートが抱える女性特有の課題、トレーニングや栄養についての情報を提供します。
«調査研究事業»
2021年度
女性選手・リーダーが活躍する環境整備を目指し、JPC 加盟競技団体(パラリンピック実施競技団体)における女性役員・指導者・スタッフ等の現状把握と課題抽出を目的とした調査を実施しました。
2021年度(令和3年度)
女性リーダーに関する調査報告会を行いました。
2020年度
「女性パラアスリートの課題抽出のためのアンケート調査結果」作成
JPC女性スポーツ委員会が、2019 年12 月~2020 年2月にかけてウェブで行った「女性パラアスリートの課題抽出のためのアンケート調査」から、女性アスリートが抱えている悩み、女性特有の課題が競技に与えている影響、女性パラアスリートや女性コーチの置かれている環境等についてまとめました。
2016年度
「女性アスリートへの婦人科調査報告書」作成
JPC女性スポーツ委員会の前身である、JPC女性スポーツワーキンググループが、リオ2016パラリンピック競技大会において、日本代表選手団の女性アスリートにアンケート調査を実施。その内容を報告書にしました。
2017年度『ブライトン・プラス・ヘルシンキ2014宣言』に承認・署名
2017年4月10日、日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会は、国際女性スポーツワーキンググループ(IWG)が発表する女性スポーツ発展のための国際的な提言文である『ブライトン・プラス・ヘルシンキ2014宣言』を承認し、スポーツ庁、JOC、JSC、JPSA・JPC、日本スポーツ協会とともに、同時署名を行いました。
役職 | 氏名 | 専門分野 | 職業・役職 |
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委員長 | 能瀬さやか | 産婦人科 | 国立スポーツ科学センター スポーツ医学・研究部 婦人科 |
副委員長 | 桜間裕子 | 調査研究 | 順天堂大学女性スポーツ研究センター 特任准教授 |
委員 | 鈴木志保子 | スポーツ栄養 | 神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部栄養学科教授 管理栄養士、公認スポーツ栄養士 |
委員 | 上出杏里 | リハ科 | 国立成育医療研究センター臓器・運動器病態外科部 リハビリテーション科診療部長/発達評価支援室長 |
委員 | 花岡正敬 | トレーナー | アーク株式会社 代表取締役 |
委員 | 土田和歌子 | アスリート | 陸上選手(パラリンピック金メダリスト) |
JPCが行った調査では、身体のことや悩みを相談できないでいる女性パラアスリートが半数以上いることが分かりました。競技団体内外での女性アスリートへの相談・サポート体制が重要です。またJPC女性スポーツ委員会でも相談窓口があります。お気軽にご相談ください。
JPC女性スポーツ委員会は、女性アスリートの国際競技力向上に向けた調査研究、女性アスリートや競技団体への教育・啓発活動、子育て支援、各組織との連携・相談体制の構築などを目的として事業を行っています。また、大会での相談窓口やメールでの相談を行っています。